地盤は土、砂、水、空気が均衡に混ざって構成されています。 この地盤が地震の大きな揺れでゆるい砂は下部から締まり、砂粒子間にあった水（間隙水）は上部に逃げ出します。 この水によって浅い部分の砂は飽和され液状化を起こします。 液状化が起こると重たい建物は沈み、軽いマンホールは浮き上がります。結果的に家は大きく傾きます。

�@　液状化対策用の透水層は設置していなかったが、周囲の住宅に比べ被害は少なく液状化被害を免れた。
�A　液状化対応をしていないにもかかわらず、被害が小さかったことは、液状化対策設計をすることで、より有効であることを確認できた。 �B　液状化地域では液状化対策の設計をしていなくても、基礎下に砕石（40‐20�o）透水層を作っておくことで被害を軽減できる可能性が高い。

弊社では地盤補強だけでなく、液状化対策も以前から研究してきました。
液状化現象は、砂質土地盤で水位が高い（ＧＬ-3.0m以浅）地盤で起こる可能性があります。
液状化の被害を少なくするため透水層（砕石40-20）の設置を提案しています。

基礎の下とその周りに砕石を敷き、雨水浸透桝を設置。
砕石から上がってきた水を効率よく抜き、液状化の抑制効果を上げていきます。

ハイスピード工法は、天然の砕石を柱状に詰め込むことで、地盤そのものを強くする技術です。
砕石はその隙間に水が通りやすいため、地震の揺れにより上昇した水圧（水）は、砕石パイルを通じて外部に排出して、液状化の影響を抑制します。

　※オプション施工


戸建住宅だけでなく、アパート，マンション，店舗，工場等の建築物にも対応可能です。

国土交通省告示1113号　第二（平成13年7月2日）では、地震時の液状化による地盤の変形について有害な損傷、 変形及び沈下が生じないことが定義されています。今後ますます住宅会社の施工責任は問われることになります。

建築基準法施行令第93条の規定に基づき、地盤調査方法並びにその結果に基づき地盤の許容支持力度及び基礎杭の許容支持力を定めるもの。

地盤の許容応力度を定める方法は、次の表の（1）項、（2）項又は（3）項に掲げる式によるものとする。 ただし、地震時に液状化するおそれのある地盤の場合又は（3）項に掲げる式を用いる場合において、 基礎の底部から下方2m以内の距離にある地盤にスウェーデン式サウンデイングの荷重が1kN以下で自沈する層が存在する場合 若しくは基礎の底部から下方2mを超え5m以内の距離にある地盤にスウェーデン式サウンデイングの荷重が500N以下で自沈する層が存在する場合にあっては、 建築物の自重による沈下その他の地盤の変形等を考慮して建築物又は建築物の部分に有害な損傷、変形及び沈下が生じないことを確かめなければならない。
（国土交通省告示第1113号 第二抜粋）

�@　液状化対策用の透水層は設置していなかったが、周囲の住宅に比べ被害は少なく液状化被害を免れた。

�A　液状化対応をしていないにもかかわらず、被害が小さかったことは、液状化対策設計をすることで、より有効であることを確認できた。

�B　液状化地域では液状化対策の設計をしていなくても、基礎下に砕石（40‐20�o）透水層を作っておくことで被害を軽減できる可能性が高い。